人類史上初ブラックホール撮影に貢献した国立天文台水沢VLBI観測所は、120年の歴史を誇り今もなお世界とつながっている観測拠点。奥州市東部が候補地となっている国際リニアコライダー(ILC)の話題とともに、岩手県奥州市、金ケ崎町における科学やそれに関連する地域の話題(行政・産業経済・教育・まちづくり・国際交流など)を随時アップしていきます。(記事配信=株式会社胆江日日新聞社)
投稿者 : 
tanko 2023-9-28 9:30

画像=巨大BHから噴出しているジェットが、こまのような首振り運動をしているイメージ図。この現象がBHが自転している証拠となった=(C)Cui et al.(2023),Intouchable Lab@Openverse,Zhejiang Lab

 国立天文台水沢VLBI観測所(本間希樹所長)などの研究者らで構成する国際研究チームは、直接観測不可能な巨大ブラックホール(BH)が自転している極めて強い新証拠をつかんだ。日本時間の28日付で英国の科学雑誌『ネイチャー』に論文が掲載された。本研究には、水沢の電波望遠鏡、スーパーコンピューター、そして人材の“3資源”が大きく貢献した。(児玉直人)

天文台水沢の人材、電波望遠、スパコン “3資源”の貢献大きく
 自転とは天体自身が回転する運動。基本的にどの天体も自転しているが、巨大BHが本当に自転しているのか、直接観測できないため確固たる証拠がなかった。
 国際研究チームは、BHから高速で噴き出すプラズマ粒子「ジェット」に着目。おとめ座の方向にあり、地球から5500万光年(1光年=約9.5兆km)離れている「M87」銀河中心部の巨大BHのジェットを観測した。
 2000年から23年分の観測データを分析したところ、ジェットの噴出方向が周期的に変化している現象を確認。こまが首を振るのに似た動きで、その周期は11年もの長さに及ぶ。BHが自転していなければ発生しない現象で、「極めて強い自転の証拠」とした。
 観測は日中韓に点在する計13台の電波望遠鏡を連動させて実施。同観測所敷地内に設置している直径20mの電波望遠鏡「VERA」も含まれている。同敷地にあるスーパーコンピューター(スパコン)「アテルイ供廚鮖箸ぁ観測結果の考察も行った。
 同観測所の秦和弘助教は「これまでのBH研究の成果発表では、水沢の研究者が携わってはいたが、VERAは使っていないなど、物足りなさを感じられたかもしれない。今回は参加研究機関それぞれに大きな役割を果たしたが、水沢では電波望遠鏡、スパコン、そして人材の三つで貢献できた」と笑顔。VERAを活用した研究成果が世界的権威のある『ネイチャー』に掲載されるのも、2002年の本格運用開始以来初めてのことだという。
 今後はBHの自転速度の特定、ジェット発生のメカニズムの解明などが期待される。

天文研究に国境なし(水沢観測所で活動した崔さんの論文基に)

写真=会見にオンライン参加した崔玉竹さん(右のモニター内)

 今回の研究は、中国・之江(ジェジャン)実験室所属の崔玉竹(ツェイ・ユズ)さん=湖北省出身=の学位論文が基になっている。2017年から2021年まで、日本の総合研究大学院大学に在学。水沢VLBI観測所で研究活動し博士号を取得した。27日に同観測所で行われた記者会見には、崔さんもオンラインで参加した。
 1、2年分の観測データを分析するだけでも大変な作業だが、本研究では23年分のデータを分析。一時は心が折れ「宇宙の研究を辞めたい」と思うほど落ち込んだが、指導教官の本間所長や秦助教ら周囲の支えもあり、今回の成果に至った。
 会見前日の26日は、水沢緯度観測所初代所長・木村栄博士の没後80年の節目。本間所長は「天文学はグローバルで国境のない世界。木村博士の時代から国際協力の精神が脈々と受け継がれている」と語る。
 短期的成果が求められる科学界にって、長年の地道な取り組みが実った今回の研究。本間所長は「次世代の研究者にいい成果を出してもらうには、継続的な観測を続けデータを積み重ねる必要がある。望遠鏡などのインフラをしっかり運用しなくてはいけない」と気を引き締めていた。
投稿者 : 
tanko 2023-9-26 9:20

写真=盛岡市内で始まったILCに関する国際会議

 北上山地が有力候補地とされる素粒子実験施設、国際リニアコライダー(ILC)に関連した国際会議が25日、盛岡市内で始まった。大型加速器プロジェクトにおける環境負荷低減をテーマに岩手大学(小川智学長)が主催。国外からの研究者7人を含む39人が出席し、オンラインでも17人が参加している。27日まで。
 ILC関連の国際会議が盛岡市で開かれるのは、2016(平成28)年12月に国際研究者組織が主催した「リニアコライダー・ワークショップ(LCWS)2016」以来となる。
 初日は盛岡市盛岡駅西通のアイーナで、開会セレモニーと5人の研究者の発表が行われた。小川学長は「ILCの日本誘致活動も含め、新型コロナウイルス禍でここ数年世界の動きが停滞していた。今回のワークショップが、参加者の皆さんにとって実りあるものとなり、日本でのILC実現の新たな契機となることを願っている」とあいさつした。
 同大学は2013年に「ILC推進会議」を設置。地域自治体や推進団体と協力し、ILCの東北誘致を目指している。
 今回の会議は、ILCをはじめとする大型加速器プロジェクトにおける環境負荷低減の取り組みについて、現状や今後の課題を明確にしようと企画された。大型加速器の建設、運用、実験終了後の対応では、環境への影響を最小化し、持続可能な社会を実現するための対策が求められている。
 実行委員長を務めている同大学の成田晋也教授は、「研究していく中で、いかに将来に向け環境に優しいプロジェクトにしていくか。これをきっかけにしてお互い情報交換し、それぞれの研究成果を役立ててもらい、さらに進んだ研究をしていきたい」と期待を込めた。
投稿者 : 
tanko 2023-9-9 17:30
 大学共同利用機関法人・高エネルギー加速器研究機構(KEK、茨城県)の次期機構長候補者に、東京大学大学院の浅井祥仁教授が選ばれた。
 KEKは、北上山地が有力候補地とされる実験施設「国際リニアコライダー(ILC)」に関わる活動を展開している。
 浅井教授は東京大・素粒子物理国際研究センター長も兼務。研究者組織「ILCジャパン」の代表も務めており、今年6月には仙台市内でILC計画の意義に関する講演もしている。
投稿者 : 
tanko 2023-9-1 15:30

写真=水沢VLBI観測所本館内で保管されている記録用紙原本。左上に「EW Sep 1―2 1923」とあり、1923年9月1日から2日にかけての24時間記録であることを示す


 明治以降の日本では最大の地震被害をもたらした関東大震災(関東大地震)から、1日で100年となる。水沢星ガ丘町の国立天文台水沢VLBI観測所(本間希樹所長)には、緯度観測所時代に観測された同地震の記録が残されている。資料から推定される同観測所の震度は2〜3。関係する資料の一部が、観測所に併設する木村榮(ひさし)記念館で公開されている。
(児玉直人)

 同地震は1923(大正12)年午前11時58分に発生。死者・行方不明者は推定10万5000人と人的被害は大きく、その教訓を生かすため、毎年9月1日が「防災の日」と定められている。
 地球の極運動解明を目指していた同観測所。地震と極運動との関係を把握するため、「大森式地震計」が開所から間もない、1901年に導入された。関東大震災が発災する22年前のことだ。
 この地震計は、日本の地震学創始者と言われている大森房吉(1868〜1923)が考案。黒いすすを付着させた専用の記録用紙に揺れの波形を描く。天文台OBで奥州宇宙遊学館の花田英夫・企画開発主幹は、「記録用紙を円筒状のドラムに巻き付け、ゼンマイでゆっくり回転させることで、24時間記録ができる。当時としては画期的な装置だった」と語る。
 地震計は、現在の水沢VLBI観測所本館(3代目本館)南側にかつてあった建物の中に設置。南北と東西の動きを把握するため、2台の地震計をL字に置いた。このうち1台が木村榮記念館内に常設展示してあり、もう1台は敷地内倉庫に支柱のみ保管されている。
 関東大震災発生時の波形記録の複製も記念館に展示しているが、原本は3代目本館の一室に、記録ノート(検測簿)と共に保存されている。
 記録ノートによると、緯度観測所で最初の揺れを検知したのは午前11時59分38秒。ところが、次の39秒以降は空白になっている。代わりに「針脱出」「線混雑」「計算不能ナリ」などの文字がある。
 木村栄記念館ではミニ企画展として、記録ノートの一部、津波や地変を現地調査した緯度観測所の池田徹郎技師(のちに同観測所3代目所長)による報告書の複製などを紹介。管理を担当している水沢VLBI観測所の蜂須賀一也・特定技術職員は「眼視天頂儀の観測野帳41年分の展示も始めたので、ぜひ見てほしい」と話している。同記念館は奥州宇宙遊学館同様、火曜休館となっている。


写真=関東大震災の揺れを水沢で感知した、旧緯度観測所の大森式地震計。木村榮記念館に常設展示されている


写真=関東大震災の揺れを記録した検測簿。午前11時59分39秒以降の記載がなく「針脱出」「線混雑」「計算不能ナリ」などと書かれている
投稿者 : 
tanko 2023-9-1 15:20
 文部科学省は31日までに、2024(令和6)年度予算の概算要求を公表した。将来加速器の性能向上など、重要要素技術開発費に本年度と同額の7億円が要求されている。
 文科省素粒子・原子核研究推進室によると、技術開発は茨城県つくば市にある高エネルギー加速器研究機構(KEK)が今年4月から5年事業で進めている。
 将来加速器の一つとして、本県南部の北上山地が有力候補地とされている素粒子実験施設「国際リニアコライダー(ILC)」も関係するため、“ILC関連予算”と呼ばれることもある。同室は「ILCにとどまらず、さまざまな加速器に幅広く活用される技術を開発するもの」と説明。事業名にILCと明記されているわけではなく、文科省ホームページで公表している概算要求資料にも記載されていない。
 KEKでは運営交付金(年間約140億円)の一部をILC関連に投じている。新年度は3億5000万円(本年度比8000万円増)を充当したいとの申し出がKEKからあったという。
 運営交付金は例年、ほぼ同規模で推移。同推進室は「海外研究者との共同研究が始まっているようで、実験装置の稼働時間が増えることも見込んで、交付金全体に占めるILC関係の内訳を増やした形。交付金全体の金額が大幅に増えた――というものではない」と話している。

当ホームページに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての著作権は胆江日日新聞社に帰属します。
〒023-0042 岩手県奥州市水沢柳町8 TEL:0197-24-2244 FAX:0197-24-1281

ページの先頭へ移動