写真＝お手製のロケットを打ち上げる団員

　日本宇宙少年団水沢Ｚ分団（亀谷收分団長、団員４０人）の本年度第３回定例活動は５日、胆沢総合体育館と胆沢陸上競技場で開かれた。団員たちは「ペットボトルで水ロケットを作る」と題し、空気圧で発射するロケットを製作し、威勢よく空に打ち上げた。
　本年度は市内を中心に一関市、平泉町、盛岡市から団員が加入している。同日の活動には、小学１年から高校２年まで２５人が参加した。
　参加団員たちは、体育館で家族と協力してロケットを製作。ペットボトルの胴体に紙パックの翼を装着し、ビニールテープやペンで装飾し完成させた。
　水ロケットは、水を入れたペットボトルの内部に自転車の空気入れて圧力をかけ、引き金の役目を果たすレバーで発射させる仕組み。打ち上げへわくわく顔で競技場に集まった団員たちは、力作のロケットが水を噴射して空へと吸い込まれていくと、「やった」「すごい」と喜んでいた。
　本年度から入団した市立常盤小２年の吉田蒼さん（７）は、ビニールテープで星とハートの形をデザインしたロケットを作った。「発射するまでどきどきして、水しぶきが出た途端に目を閉じてしまった。初めて作ったけど面白かった」と目を輝かせた。
　亀谷分団長（６３）は、子どもたちに伝わるように物理法則を教えることを心掛けており、「少しでも科学に関心を持ってもらえたら」と期待を込めている。

写真＝ＶＥＲＡアンテナの前で今後の在り方を語り合う、本間希樹所長（左）と山田慎也さん

　国立天文台水沢ＶＬＢＩ観測所（本間希樹所長）を拠点とするＶＥＲＡ（天文広域精測望遠鏡）観測網の年度内運用予算が確保された。“６月終了”という最悪のシナリオは回避されたが、限られた予算と少ない人員で今後の研究を進めるため、運用開始以来続けてきた「銀河系の地図作り」に区切りをつける。今後はブラックホールなど観測対象を絞った研究や、近隣諸国と連携した観測などに力を注ぐ。
　ＶＥＲＡは、水沢など国内４カ所に同一仕様の電波望遠鏡（パラボラアンテナ）を設置し、天体の位置を精密に調べる観測網。昨年末、プロジェクト終了と観測所予算の大幅削減方針が、天文台執行部から突如告げられた。
　６月３０日、執行部は年度内の運用に見合う予算を配分すると同観測所に通知した。年度内運用は担保されたが、本間所長は「年度当初の段階でしっかり予算が付いていれば、スタッフの契約更新や新しい人材の確保もできた。影響は非常に大きい」と悔やむ。
　限られた予算と人員の中で運用継続を図るため「銀河系の地図作り」はひとまず終了させる。これまでの成果は今夏、１０本の論文として発表される見通しだ。
　今後は天の川銀河の中心部にあるブラックホール「いて座Ａ＊（エースター）」の精密測定など、対象を絞った観測を行うほか、近隣諸国の観測網と連携したプロジェクトも継続させる。タイや中国で新たな電波望遠鏡の整備が進んでおり、本間所長は「この分野に伸びしろがあるという証拠。そんな中で『ＶＥＲＡはやめます』というわけにはいかない。私たちの現状では大きな投資はできないが、継続していけば将来的なサイエンスの発展につながる」と力を込める。
　一連の予算削減を巡る動きを受け、天文学界と天文台執行部との意思疎通を考える第三者委員会的な組織も立ち上がった。元国立天文台長の観山正見氏、インフレーション宇宙論提唱者の佐藤勝彦氏らが名を連ねる。
　旧緯度観測所時代から天文台に親しみを寄せる一般市民や天文ファンも支援。県内外の個人や法人から寄付金も届いているといい、本間所長は「目に見える応援があることは新鮮で驚き。とても恵まれた観測所だとあらためて感じた」と語る。
　天文ファンの仲間と共に「ＶＥＲＡサポーターズクラブ」を立ち上げた水沢天文台通りの自営業、山田慎也さん（５０）は「ＶＥＲＡは水沢の象徴であり、銀河を身近に感じさせてくれる存在だ」と強調。地元住民、天文ファンの目線で観測所を支える取り組みを続けたいとしている。
（児玉直人）

　国立天文台（常田佐久台長）は３０日、水沢ＶＬＢＩ観測所（本間希樹所長）からの予算要求に応じ、ＶＥＲＡ（天文広域精測望遠鏡）プロジェクトの年度内運用経費などを満額補正した。ただ、来年度以降のプロジェクト継続が確約されたわけではなく、依然予断を許さない状況だ。
　渡部潤一副台長が同日、胆江日日新聞社の電話取材に応じ「観測所の要求通り１００％補正した」と答えた。ただ、来年度以降の予算に関しては「新しい研究テーマの有無などを見極めた上での判断。現時点では未定だ」との見解を示した。
　予算大幅カットの動きを巡っては、同観測所の活動を応援する地元の天文愛好家らが文部科学大臣への要望書提出や署名運動を展開。小沢昌記市長も文科省に要望する意向を示している。渡部副台長は「新型コロナウイルスの影響が落ち着くタイミングを見て、常田台長自ら地元説明に伺う予定だ」と話している。
（児玉直人）

　今月１９日に公表された次期欧州素粒子物理戦略について、文部科学省の萩生田光一大臣は２３日、定例会見の質疑で「ＩＬＣ（国際リニアコライダー）計画については、具体的な協力をもって参加することにまでは踏み込んでない」との認識を示した。
　同戦略は、欧州の素粒子物理学研究における中長期的な研究指針で、６〜７年に一度更新。今回更新された同戦略には、北上山地が有力候補地となっている素粒子実験施設・ＩＬＣについて、日本が時宜を得て計画を進めるのであれば、欧州の素粒子物理学界は協力するであろうとの趣旨が記載されていた。
　戦略に記載された内容について、萩生田大臣は「欧州の研究者界が素粒子物理学分野の取り組みの優先度を示す同戦略において、ＩＬＣ計画に具体的な協力をもって参加することにまでは踏み込まなかった」との認識。さらに「欧州自身の将来の加速加速器計画について、より多くの文量が割かれている。技術的、財政的な実現可能性を調査すべきことも記載されている」とも述べた。
　今後の文科省の動きについては「今回の戦略を踏まえ、米欧の政府機関との意見交換などを行い、昨年３月の政府見解に沿って対応していく」とした。
　このほか萩生田大臣は、質問記者が冒頭「東北地方に設置が予定されている国際リニアコライダーについて……」と述べた点に触れ、「東北地方に予定しているという事実はない。九州でも熱心に誘致をしている」と指摘。政府として北上山地が公式のＩＬＣ候補地と認識していない点を明確にした。

　素粒子実験施設「国際リニアコライダー（ＩＬＣ）」の誘致に反対する市民団体「ＩＬＣ誘致を考える会」（千坂げんぽう※、原田徹郎共同代表）は２３日、ＩＬＣ誘致関連予算の執行停止などを求める要請書を達増拓也知事らに提出した。
　要請書の提出は、今月１９日の次期欧州素粒子物理戦略公表や、世界各地で新型コロナウイルス感染症による影響が深刻になっている状況を受け実施。達増知事と、同会が活動拠点を置く一関市の勝部修市長宛てに２３日付で郵送した。
　同戦略では、日本でＩＬＣがタイムリーに実現すれば、欧州の素粒子物理学界は協力するという姿勢が示された。
　しかし、同会は「日本が遅くない時期に独自にお金を出せば協力するというもので、分担金は出せないことを暗示している」との認識。各国の財政難や新型コロナの問題に直面している実態を鑑み「ＩＬＣ誘致は実現しないことが明白。惰性的に誘致推進費として多くの税金を投入することは無駄遣い」と指摘し、誘致関連予算の執行停止などを要請。喫緊の課題である新型コロナの対策に予算や人員を回すよう求めた。
　同会は萩生田光一文部科学大臣にも、同日付で要請書を郵送。趣旨は達増知事、勝部市長に提出したものとほぼ同じだが、「ＩＬＣ誘致はない」と宣言するよう求めたという。
　公表された同戦略に対し、推進派の素粒子物理学者や本県の誘致関係者らは「欧州の協力姿勢が明確になった」「建設準備に向けて大きな前進になった」などと好意的に受け止めている。

※…千坂氏の名前の漢字表記は、「げん」が山へんに諺のつくり、「ぽう」は峰

写真＝水沢柳町の胆江日日新聞社屋上で撮影した部分日食＝?午後４時２７分?同４時４７分?同５時６分?同５時１９分


写真＝日食を観測し興奮する子どもたち

　二十四節気の一つ「夏至」の２１日、太陽の前を月が横切り太陽の一部が欠けて見える部分日食が確認された。次は３年後の４月２０日に南西諸島や九州南部など一部地域で見られるが、全国各地で観察できるのは１０年後の２０３０年６月１日となる。
　市内では午後４時１２分ごろから太陽が欠け始めた。同５時６分ごろに最も欠けた状態となる「食の最大」を迎え、地上から見た太陽の左下が面積比にして２６％余り欠けた。
　水沢星ガ丘町の国立天文台水沢キャンパス敷地内では、同日開講した日本宇宙少年団水沢Ｚ分団の子どもたちが日食めがねなどを使って観測。一関市立猿沢小６年の大島珠妃さん（１１）は「太陽が徐々に欠けていく様子が面白かった」と声を弾ませた。
　同キャンパス敷地内にある奥州宇宙遊学館（中東重雄館長）でも、新型コロナウイルス感染防止策を講じながら観察会を開催した。

次期欧州素粒子物理戦略の内容について見解を述べる県立大の鈴木厚人学長

　欧州合同原子核研究所（ＣＥＲＮ）の理事会は１９日夜（日本時間）、「次期欧州素粒子物理戦略（2020 Update of the European Strategy for Particles Physics）」を承認、公表した。北上山地が有力候補地となっている国際リニアコライダー（ＩＬＣ）への期待が明記され、時宜を得てＩＬＣ計画が進む形であれば「欧州の素粒子物理学界はＩＬＣに協力する」とした。ＩＬＣを推進する研究者らは「日米欧の足並みがそろった」と評価。今後、建設費だけで約８０００億円と試算される膨大な経費や技術、人員確保を巡る国際分担が最大の焦点となる。（児玉直人）

　同戦略は、欧州の素粒子物理学研究における中長期的な研究指針。２００６年に最初の戦略が策定され、６〜７年に一度更新している。
　今回見直された次期戦略では、「ヒッグスファクトリー（ヒッグス粒子の製作所）が、最も優先度の高い次のコライダー（衝突型加速器）だ」と強調。ヒッグスファクトリーは、物質に質量を与えるとされる「ヒッグス粒子」を大量に生成して、その性質を精密に調べるタイプのコライダーで、ＩＬＣもこれに該当する。
　欧州の素粒子物理学界では将来、かつてない最高レベルのエネルギーで陽子と陽子を衝突させる次世代円形衝突型加速器「ＦＣＣ（Future Circular Collider）」の構想を打ち出している。ＣＥＲＮが運用する大型ハドロン衝突型加速器（ＬＨＣ）同様、地下に整備するイメージで周長は約１００ｋｍ。ＬＨＣの約４倍になる。「ＩＬＣのタイムリーな実現はこの戦略に適合する」とし、その場合は欧州の素粒子物理学界はＩＬＣ計画の推進に協力するとした。
　同戦略公表後、ＩＬＣ計画を推進する県立大学の鈴木厚人学長と、岩手大学理工学部の成田晋也教授が県庁で記者会見。鈴木学長は「個人的には想像以上の強いメッセージ。これで日米欧の考えが出そろったことになるので、一刻も早く政府間交渉をして日本政府としての態度を決めてほしい」と期待を込めた。
　ＩＬＣ計画は、文部科学省の「学術研究の大型プロジェクトの推進に関する基本構想ロードマップ（ロードマップ２０２０）」への掲載審査に応募している。新型コロナウイルス感染症の影響で、作業は遅れているが今月下旬から書面審査を再開し、策定・公表は９月以降となる見通しだ。


　達増拓也知事のコメント　ＩＬＣ計画に対する欧州の協力姿勢が明確に示されたことは、ＩＬＣ実現に向けて極めて意義深い。米国からの支持も表明されており、建設準備に向けて国内外の取り組みが進展することを期待する。本県としても、関係機関と連携し、引き続き実現に向け取り組んでいく。

　谷村邦久・県ＩＬＣ推進協議会長のコメント　ＩＬＣが最優先の研究計画と認められたことは、誘致実現に向けて大きく前進したと考える。日本の未来を担う若者・子どもたちに夢と希望を与え、地方創生の起爆剤となるＩＬＣの誘致実現を目指し、引き続き受け入れ態勢の準備に全力を尽くす。

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コロナ禍での誘致「理解に苦しむ」（考える会共同代表）
　次期欧州素粒子物理戦略に、国際リニアコライダー（ＩＬＣ）への期待が明記されたことについて、「ＩＬＣ誘致を考える会」の原田徹郎共同代表＝一関市＝は２０日、胆江日日新聞社の取材に応じ「新型コロナウイルスで世界中が大変なときなのに、理解に苦しむ」と違和感をあらわにした。同会は近日中に文部科学省と県、同市に対しＩＬＣ誘致を中断し新型コロナ対策を充実させるよう求める要請文を提出する予定だ。
　要請文提出は、２月ごろに予定していた。しかし、新型コロナの感染拡大を受け、状況が落ち着くまで実施を見合わせていた。
　欧州の戦略に明記され、ＩＬＣについて国際的協議が進展する可能性が高まったことを受け、原田共同代表は「新型コロナの感染が広がってから、個人経営者などから『とてもＩＬＣどころではない』という声を聞く。生活が困窮している人たちからすれば、到底理解を得られるはずがない」と批判した。

写真＝ウェブ中継でＶＥＲＡ運用継続を求める要望書を読み上げる山田慎也代表

　胆江地区の天文愛好家や地域住民で組織する「ＶＥＲＡサポーターズクラブ」（山田慎也代表）は、国立天文台水沢ＶＬＢＩ観測所（本間希樹所長）を拠点とするＶＥＲＡ（天文広域精測望遠鏡）プロジェクトの運用継続について、萩生田光一文部科学大臣宛てに要望書を提出した。１１日夕、ウェブ中継で行った趣旨説明に対し、文科政務官の青山周平衆院議員（比例東海、自民）は、「文科省としてしかるべき対応をしたい」と述べた。
（児玉直人）

　要望書は、藤原崇衆院議員（比例東北、自民）が仲介役となり提出。新型コロナウイルス感染症の影響で上京が困難な実情を踏まえ、水沢南地区センター会議室と同省の間をウェブ中継で結び、趣旨説明などのやりとりを交わした。要望書は事前に同省に届けられている。
　山田代表は「大幅な予算削減により、主要研究ができなくなる危機に直面している。地域にとって、電波望遠鏡は宇宙を身近に感じるシンボル。全国４カ所の電波望遠鏡群の運用継続に特段の尽力を」と、要望書の内容を読み上げた。
　同クラブ発足の呼び掛け人でもある小野優市議も同席。「ＶＥＲＡのアンテナは奥州の宝であり、日本全体の宝。当市はＩＬＣ（国際リニアコライダー）誘致を目指しているが、天文学の分野でも大きく貢献している地域だ」と理解を求めた。
　文科省では青山政務官が対応。青山政務官は「地域の皆さんが国立天文台をこのような形で応援してくれていることをありがたく思う。天文台側にも話をして、対応できるよう努力する。水沢観測所でより大きな研究成果が出るよう、今後も応援してほしい」と述べた。
　同クラブはネットや直筆による署名運動を展開し、１１月にも文科大臣宛てに提出する。ネット署名は

http://chng.it/6kS5snj6

で受け付けている。

　国立天文台水沢ＶＬＢＩ観測所（本間希樹所長）を拠点とするＶＥＲＡ（ベラ、天文広域精測望遠鏡）プロジェクトの長期的な運用継続を求め、る署名活動が本格化する。地元天文ファンらで組織する「ＶＥＲＡサポーターズクラブ」が中心となって推進する。突然の大幅な予算削減で今月中にＶＥＲＡの運用停止が想定されていた同プロジェクト。追加の予算措置により年度内は観測活用できる見通しだが、来年度以降の運用継続が保障されたわけではない。同クラブは観測事業の意義にとどまらず、観光資源や地域住民のシンボルとしての役割が大きいと強調。納税者の目線からも、耐用年数が１０年以上残る観測設備を停止させず、有効活用すべきだと訴えている。署名は１１月にも文部科学大臣に提出する考えだ。（児玉直人）

　ＶＥＲＡは同観測所のメインプロジェクトで、水沢など国内４カ所に設置した同一仕様の電波望遠鏡（パラボラアンテナ）を連動させ、銀河系の地図づくりなどを推進している。近年は、韓国や中国などアジアの電波望遠鏡群を組み合わせた国際観測事業の一翼も担っている。
　ところが昨年１２月、常田佐久台長らをメンバーとする同天文台執行部が、ＶＥＲＡの運用終了と同観測所の予算半減の方針を急きょ提示。本間所長ら観測所関係者、ＶＥＲＡを利用する大学などの研究機関は、方針の見直しを執行部側に求めていた。
　本間所長によると、５月に来年３月までの運用経費に係る追加予算を申請。正式決定の通知は来ていないが、常田台長からは肯定的な返答があったという。ただ、来年度以降の運用継続が担保されたわけではく、運用や研究に従事する人材の補充がされていないなど、課題は山積したままだ。
　同観測所の窮状に手を差し伸べようと、地元の天文ファンらがサポーターズクラブを結成。今春、インターネットを通じた署名活動を開始し約１０００筆が集まったという。地域住民の思いも反映させようと、直筆による署名運動を本格化させることになった。
　１０日、同クラブ代表の山田慎也さん（５０）＝水沢天文台通り＝と、メンバーの木村隆さん（４８）＝金ケ崎町三ケ尻中荒巻、新田高行さん（５２）＝同町六原東町＝が、奥州市役所本庁を訪問。署名運動への賛同を求める小沢昌記市長宛ての文書を市ＩＬＣ推進室職員に提出した。
　山田代表は「ブラックホールの撮影成功などさまざまな研究成果は、研究者や技術スタッフのみなさんの努力のたまもの。それでも本間所長は『市民の皆さまの理解があって、私たちは観測や研究ができる』と、地元に対する感謝の思いを常に抱いている。なおさら私たちは声を上げ、研究者の皆さんを支え、その思いに応えなければと感じている」と力を込める。
　署名への協力は、胆江２市町の商工・観光団体、国際交流協会、町内会組織、青年会議所などにも呼び掛ける。文科省への署名を提出する際は、電波望遠鏡が設置されている鹿児島県薩摩川内市、東京都小笠原村、沖縄県石垣市の各首長や地元選出国会議員らにも同席を求める予定だ。

写真＝太陽の南中を観察する天文台研究者や宇宙遊学館のスタッフら

　「時の記念日」の１０日、奥州宇宙遊学館（中東重雄館長）のスタッフらは、同館がある国立天文台水沢キャンパス敷地内の北緯３９度８分線上で、太陽が真南に位置する「南中」を観察した。
　飛鳥時代、天智天皇が水時計によって初めて時刻を知らせたという日本書紀の記録を基に、１９２０（大正９）年に制定。１００周年を迎えた今年、日本標準時子午線（東経１３５度）上にある、兵庫県の明石市立天文科学館が、全国各地で太陽の南中をリレーするイベントを企画した。
　ネット動画サイトを使って、全国８カ所の天文施設を生中継。経度によって太陽の南中時刻が異なり、明石市より東の地域は正午よりも前、西の地域は正午の後に南中を迎える様子を伝えた。
　生中継地点に入らなかった同館だが、イベントに賛同する形で南中を観察した。緯度観測を行っていた名残を今に伝える北緯３９度８分を示すライン上に、同館スタッフ手作りの観測器を設置。同天文台水沢ＶＬＢＩ観測所の研究員や同館スタッフらが、午前１１時３４分に南中を迎えた様子を確認した。