人類史上初ブラックホール撮影に貢献した国立天文台水沢VLBI観測所は、120年の歴史を誇り今もなお世界とつながっている観測拠点。奥州市西部が候補地となっている国際リニアコライダー(ILC)の話題とともに、岩手県奥州市、金ケ崎町における科学やそれに関連する地域の話題(行政・産業経済・教育・まちづくり・国際交流など)を随時アップしていきます。(記事配信=株式会社胆江日日新聞社)
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tanko 2019-2-28 10:00
 超党派国会議員で組織するリニアコライダー国際研究所建設推進議員連盟会長の河村建夫元官房長官らは28日、柴山昌彦文科相にILC誘致実現の申し入れを行う。河村会長ら議連幹部のほか、東北ILC推進協議会の高橋宏明共同代表らも同席する。
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tanko 2019-2-28 8:50
 素粒子実験施設、国際リニアコライダー(ILC)計画に対し、一般住民の疑問や質問に答える「解説セミナー」(東北ILC準備室主催)が3月17日、江刺と一関の2会場で開かれる。同セミナーの開催は昨年9月24日に一関市で実施して以来、半年ぶりとなる。
 同セミナーは、昨年夏以来ILCに関連するさまざまなリスク、誘致活動の在り方を疑問視する声が表面化したことを受け、実施した経緯がある。日本学術会議は、ILC計画に関する文部科学省への回答で「建設候補地の地域住民に対し一層充実した対話が求められる」と指摘している。
 昨年、一関市で開催した際には約140人が参加。市民からは、メリットに偏りがちだったこれまでの誘致活動に対する疑問や、放射性物質の管理に対する不安など声が相次いだ。
 当日は、研究者らがILCの最新動向や疑問・質問について解説。その後、質疑応答時間を50分確保している。事前に質問事項を寄せることも可能で、希望者は3月13日までに県庁の同推進室(ファクス019・629・5339、電子メール AB0009@pref.iwate.jp )へ送付する。問い合わせも同推進室(電話019・629・5203)へ。
 会場と時間は次の通り。
 ▽一関…大原市民センター2階大会議室、午前10時から同11時半
 ▽江刺…市役所江刺総合支所1階多目的ホール、午後2時半から同4時
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tanko 2019-2-22 10:50
 日本経済団体連合会(中西宏明会長、経団連)と日本商工会議所(三村明夫会頭、日商)、経済同友会(小林喜光代表理事)の3団体は20日付で、ILC誘致に関する日本政府の国際協議開始意思表明(EoI)に期待を寄せる共同声明を発表した。
 3団体は「日本の素粒子物理学分野発展への貢献や技術レベルの高さから、ILCのホスト国としてこの分野の研究をけん引することが、諸外国の多くの研究者から期待されている」「アジア初の大型国際科学技術拠点として、優秀な研究者が集まり、最先端の技術も集積することが想定される」などと強調。日本政府に対し「国際協議開始を関係諸国に呼び掛けることを期待する」とした。
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tanko 2019-2-22 10:40
 【東京=児玉直人】 北上山地が有力候補地となっている素粒子実験施設「国際リニアコライダー(ILC)」の誘致実現に向け、日本政府に求められている国際協議開始の意思表明(EoI=Expression of Interest)の期限とされる3月7日まで2週間を切った。超党派国会議員で組織するILC議連(会長・河村建夫衆院議員)と、自民党のILC誘致実現連絡協議会(代表・河村議員)は21日、東京都千代田区の衆議院第一議員会館国際会議室で合同総会を開催。この中で文部科学省の磯谷桂介・研究振興局長は3月7日に都内で開催される素粒子物理関係の国際会議の場で、その時点での政府サイドの見解を説明すると明らかにした。誘致に期待を寄せる推進派関係者は、一刻も早い政府の意思表明を待ち望んでおり、出席した議員からは日本側のやる気をしっかり示さなければいけないなどと注文。同議連、同協議会として総力を挙げて政府レベルの国際議論を支援するなどとした決議案を全会一致で採択した。

 国際協力での建設が不可欠なILC。来年5月に策定が見込まれるヨーロッパの次期素粒子物理戦略に、ILCプロジェクトが搭載される必要があり、その前提条件として重要となるのが日本政府による意思表明だ。当初は昨年中と想定されていたが、日本学術会議の答申が昨年末になったことなども影響し、素粒子分野の国際研究者界が3月7日に都内で開かれる「国際将来加速器委員会(ICFA)」と「リニアコライダー国際推進委員会(LCB)」の合同会議開催日までに期限が引き延ばされていた。
 総会冒頭、河村会長は「3月7日までの意思表明実現に向け政府に対する働き掛けを進めている。候補地の地元のみならず、経済関係3団体からも政府の意思表明に期待する声明が出されており、これらの動きを受け止めて対応していかなければいけない」とあいさつ。研究者サイドや東北地方の誘致団体関係者、文科省担当者らがそれぞれ取り組みの現状などを報告した。
 文科省の磯谷局長は「関係省庁との協議なども踏まえ、(ICFAとLCBの合同会議が開かれる)3月7日には直接出向いて現状の見解を説明したい」と述べた。
 これに対し平野達男氏(参院岩手)は「日本学術会議はILCの科学的意義は認めている。日本政府がILC誘致に『やる気がない』と思われるような姿勢だけは避けてほしい」と注文。他の議員からも、海外の研究者らに政府の前向きな姿勢がしっかり伝わるようにすべきだとの声が相次いだ。
 その後、政府・立法府の責務としてILCの実現にまい進することや、国民理解を得られるための説明責任を果たすことなどを提言した決議案を全会一致で採択した。
 合同総会には、県立一関第一高校在籍中にILC実現の署名運動を展開した、東北大学理学部2年の金野遼大さんが出席し、同級生の浅利寛喜さん(岩手医科大学医学部2年)と共に集めた5664人分の署名簿を河村会長に提出。漫画「会長島耕作」でILC計画を取り上げている、弘兼憲史さんも「取材」のため会議の様子を傍聴した。

写真=日本政府の一刻も早い意思表明に期待する声が相次いだ国会のILC議連等の合同総会(衆議院第一議員会館)
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tanko 2019-2-14 11:10
 胆江2市町を含む岩手県南、宮城県北の11市町議会は13日、北上山地への国際リニアコライダー(ILC)誘致実現のため、関係国会議員や文部科学省への要望活動を行った。ILC実現に不可欠な日本政府の意思表示期限とされる3月7日まで3週間。現時点で国側の目立った動きはない。柴山昌彦文科相は日本学術会議が策定する「大型研究計画に関するマスタープラン(基本計画)」への掲載など、国内科学者界の理解や支持が不可欠との考えを示している。


 要望活動に参加したのは、小野寺隆夫・奥州市議会議長、伊藤雅章・金ケ崎町議会議長、槻山隆・一関市議会議長ら。奥州市議会からは同市議会ILC議連の渡辺忠会長、佐藤郁夫副会長も赴いた。
 要望団一行は、国会ILC議連の河村建夫会長(衆院・山口3区)と面談。午後には衆参両議員会館の岩手、宮城選出国会議員の事務室を訪問したほか、文科省の磯谷桂介・研究振興局長とも面会した。
 要望活動後、電話取材に応じた渡辺・市議会議連会長は河村会長との面談について「国会の議連として、『ILCが日本に必要な施設であるとの考えに変わりはない』と強調していた。文科省も部署によって考え方が違うといい、関係幹部に引き続き働き掛けを行っていきたいとのことだった」と話した。
 素粒子実験施設のILCは、宇宙誕生や物質の成り立ちなどを解明する科学的意義や施設誘致に伴う経済波及効果などを主張する推進派研究者、経済関係者、関係自治体首長らが日本誘致実現を求めている。一方、素粒子物理学以外の学術関係者、施設の安全性や環境影響などに懸念を抱く市民、大学教授らからは誘致に慎重な意見が出ている。

写真=国会ILC議連会長の河村建夫氏(中央)にILC実現を要望する胆江2市町や一関市などの議会の関係者ら(奥州市提供)
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tanko 2019-2-7 10:20
「事実誤認に知識不足」(県立大学長の鈴木厚人氏ら学術会議へ不信感あらわ)

 岩手県国際リニアコライダー(ILC)推進協議会(会長・谷村邦久県商工会議所連合会会長)主催のILC講演会が6日、盛岡市内のホテルで開かれた。県立大学長で東北ILC準備室長の鈴木厚人氏は、「誘致を支持するには至らない」と国に回答書を提出した日本学術会議に対し「事実誤認に知識不足ばかり。時間をロスしてばっかりだ」と不信感をあらわにした。日本政府の誘致に対する前向きな意思表示の“期限”として、推進派研究者らが位置付けている3月7日まであと1カ月。谷村会長は「今こそ、誘致に向けた活動を加速させたい」と力を込めている。

 北上山地が建設の有力候補地となっている素粒子実験施設ILC。国際研究者組織リニアコライダー・コラボレーション(LCC)は日本政府に、3月7日までに誘致に関する意思表明を求めている。講演会は、期限までにILCの理解を深め、誘致機運をさらに高めることを目的に開かれた。
 鈴木氏は、県立大元学長で2018年10月に亡くなった西沢潤一氏の「真実は机の上にあらず、実験室にある」という言葉を引用し、「ILCはアジア初の国際機関であり、宇宙誕生の謎に迫れる」とILCプロジェクトの意義を強調した。
 「支持しないとは、科学技術予算の関係からとの解釈しかできない」「従前からILCに反対している学者が検討委員会委員長に選ばれている学術会議の組織・運営に疑問」などの経済界の意見も取り上げた。
 この日は、高エネルギー加速器研究機構(KEK)名誉教授で岩手大と県立大の客員教授も務めている吉岡正和氏も講演。日本学術会議が「インターネット時代は研究者が研究所に常駐しない」と回答書に記したことに触れ、「世界中の研究施設は人であふれかえっている。ネットワークやリモートで研究をする人は一人もいない」と反論した。

写真=ILC誘致の現状を説明する鈴木厚人氏
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tanko 2019-2-2 9:50
 奥州市議会の国際リニアコライダー(ILC)誘致推進議員連盟(渡辺忠会長)と市は2月1日、市立水沢中学校体育館北側にILC誘致への機運を高めるPR看板を設置した。1月28日には市立江刺第一中学校前にも同様の看板を設置。それぞれ、各校の美術部員がILCと地域とのつながりを意識したデザインとなっている。
 同議連では、北上山地へのILC誘致実現を推進する一環として、市内各中学校の協力を得たPR看板の設置活動を展開。もともとは、一昨年に開校した胆沢中学校の建設工事中、現場を囲っていたフェンスを活用した取り組みとしてスタートし、その後、各中学校の敷地や交通量の多い道路沿いに看板を設置している。水沢中、江刺一中のほか、今後設置する市立水沢南中を含め、予定していた全9カ所の設置が年度内に完了する。
 水沢中は日高火防祭や水沢3偉人などとともに、粒子衝突をイメージしたデザインを施した。江刺一中は郷土芸能の鹿踊りとILCの完成予想図を配した。
 除幕式には、同校美術部の3年生7人と同議連役員の市議らが出席。佐藤郁夫副会長は「3月7日までに日本政府が結論を示す必要があるとされており、今は一番の正念場。そんなときに素晴らしい絵を描いてくれて感謝している。ILCを多くの人たちに知ってもらい、何とか誘致につなげたい」と意欲を示していた。
 奥州市や一関市などのILC議連では今月中旬、国会のILC議連会長である河村建夫氏(衆院山口3区)ら関係者の元を訪れ、誘致実現を働きかける要望活動を予定しているという。

写真上=水沢中学校北側に設置されたPR看板
写真下=江刺第一中の美術部生徒たちによる看板
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tanko 2019-2-1 9:50
 奥州市は1月31日、総額610億2100万円の2019年度一般会計当初予算案を発表した。2018年度当初(市長選を経た6月補正後)を約42億円(7.4%)上回り、過去2番目の規模となった。胆江地区衛生センターごみ焼却施設長寿命化事業の費用負担(約30.7億円)などが総額を押し上げた。予算編成の基本方針を「協働のまちづくりの定着」と「行政経営改革の着実な推進」とし、総合計画の戦略プロジェクト(人口、ILC)や施策の大綱別事業に重点配分した。ILCについては、「世界へ発信するまちづくり・ILCプロジェクト」として、講演会開催やKEK(高エネルギー加速器研究機構)の視察などに1733万円を投じる。

 過去最大の一般会計当初予算は旧土地開発公社清算に92億円を措置した2012年度の638.8億円。2019年度はこれに次ぐ600億円超の規模となった。
 2016年度から財源不足が生じており、2019年度も引き続き市の貯金に当たる財政調整基金を取り崩し予算編成。同基金は20億7766万円余りを充てる。2019年度末の残高見込みは約52億円。
 同センターごみ焼却施設は、胆江2市町が構成団体の奥州金ケ崎行政事務組合(管理者・小沢昌記市長)が運営。稼働24年が経過しており、基幹的設備改良工事となる長寿命化事業が本格化している。
 同事業への費用負担や施設整備などを計画通り進めるため、基礎的財政収支(プライマリーバランス)は2012年度以来7年ぶりの赤字(マイナス4700万円)に。一方で市債の抑制により、起債残高は年度末比較で21.5億円減の見込みだ。
 歳入のうち、市税(市民税など)は景気の拡大基調を反映し、前年度当初比2.0%増の134億3171万9000円。繰入金は財政調整基金繰入増などで26億8978万8000円(前年度当初比31.0%増)。普通交付税は162億2765万7000円(同3.6%減)、特別交付税は長寿命化事業に関わる震災復興特別交付税増などで43億1079万4000円(同157.0%増)。市債は普通建設事業費増で53億4800万円(同22.8%増)となる。
 歳出をみると、人件費と扶助費は増加の一方、公債費は前年度当初比6.7%減の79億1248万9000円となり、義務的経費全体で1.1%減となる。投資的経費は、前沢北こども園新築事業、(仮称)奥州南学校給食センター新築事業などで52億7558万2000円(前年度当初比26.2%増)。補助費等は長寿命化事業の負担金増で115億4746万7000円(同35.6%増)。物件費は小中学校の情報通信技術活用の環境整備など88億6983万6000円(同7.9%増)。
 当初予算案を発表した臨時会見で小沢市長は、協働のまちづくり交付金拡充など各事業に予算計上したとし「歳入を十分に確保できず決して油断できない財政状況だが、総合計画で掲げる『地域の個性がひかり輝く自治と協働のまち』実現に向け各事業を着実に推進したい」と述べた。
 当初予算案は2月15日開会予定の市議会定例会に上程する。
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tanko 2019-1-26 9:10
 柴山昌彦・文部科学大臣は25日の定例記者会見で、素粒子実験施設「国際リニアコライダー(ILC)」誘致を巡る政府対応について、大型学術プロジェクト実現に求められる基本的なプロセスがあるとし、「日本学術会議において引き続き議論がなされ、国内の科学コミュニティーの理解や支持を得られることが必要ではないか」との考えを示した。その上で、関係省庁の考えを聴取しつつ学術会議が提出したILCに関する所見を精査するといい、国際的な動向や要請なども注視しながら「慎重に検討したい」と述べた。
 昨年12月19日に学術会議が文科省に提出したILC計画に関する所見では、素粒子物理学分野における一定の科学的意義を認める一方、費用分担や人材確保に課題があること、候補地の地域住民らへの一層の対話充実が求められるといった点を指摘。「現状で提示されている計画内容、準備内容から判断して、日本に誘致することを支持するに至らない」としている。
 柴山文科相は、大型学術プロジェクトを進める上での正式なプロセスについて「学術会議で策定されるマスタープラン(基本計画)を基に、文科省の審議会において優先度を明らかにするロードマップへ位置付ける必要がある」と説明。ILCに関しても、「まずは学術会議のマスタープランにおいて、所見で示された課題の対応を含めて引き続き議論がなされ、国内の科学コミュニティーの理解や支持が得られることが必要ではないか」との考えを示した。
 国際研究者組織「リニアコライダー・コラボレーション(LCC)」が昨年12月、今年3月7日までに日本政府が見解を示すことを求めるという意向についても「承知している」とし、これら国際的な要請などにも注視しながら対応していきたいとした。
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tanko 2019-1-26 9:10
 国際リニアコライダー(ILC)の北上山地誘致に慎重な姿勢を示している市民団体「ILC誘致を考える会」(千坂げんぽう(※)、原田徹郎共同代表)は25日、文部科学省を訪れ「ILC誘致計画の不採用」を求める趣旨の要望書を柴山昌彦大臣宛てに提出した。
 要望に出向いたのは、千坂共同代表と同会の活動に関わっている首都大学東京の山下祐介教授ら4人。同省の素粒子・原子核研究推進室の轟渉室長に手渡した。
 要望書で同会は、昨年12月に日本学術会議が文科省へ提出した「ILC見直し計画案」に対する所見の内容に賛同しながら、「計画の不採用」を求めた。
 学術会議の所見内で触れている地域住民への正確な情報提供について、「推進側は十分な対応をしているかのように主張しているが、決してそのようなことはない」と指摘。昨年9月24日に一関市内で開かれたリスク説明会についても、「十分な答えがなく、その後、補足の説明会は開催されていない」と主張した。
 自然環境や放射性物質に対する不安なども掲げた。メリットや夢を強調しがちな誘致活動に疑問を呈しながら、「このような状況のまま誘致が進めば、『考える会』から『反対する会』に移行しなければならない」と強調した。
 要望書提出後、取材に応じた山下教授は、同日の柴山文科相の会見内容に触れ「学術会議が認めていないことを文科省がOKすることはないと思う」との考えを示した上で、「(文科省の)外の関係がどのような動きをするのか注視したい」と話していた。

※…千坂氏の名前の漢字表記は、山へんに諺のつくりで「げん」、峰で「ぽう」

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