ドイツ・マインツ大学教授や岩手大学客員教授を務める斎藤武彦氏（原子核構造物理学専攻、神奈川県出身）はこのほど、水沢区龍ケ馬場の岩手県立胆沢病院（勝又宇一郎院長）で講演。素粒子研究施設「国際リニアコライダー（ＩＬＣ）」の北上山地誘致が実現した場合、地域で外国人研究者らが中・長期間滞在することに関連し「日本と海外とでは医療保険制度が異なる。外国人が住みたいと思うようなまちを目指すならば、行政や近隣住民が丁寧な説明を心掛けることが重要な鍵となる」と述べた。（児玉直人）

　「ＩＬＣと医療」について一般市民や同病院関係者に理解を深めてもらおうと、同病院と奥州市国際交流協会（佐藤剛会長）が共催。一般市民や同病院関係者ら約６０人が聴講した。
　ＩＬＣが北上山地に建設された場合、外国人研究者や技術者が家族と共に中・長期間にわたり滞在することが見込まれている。彼らを受け入れる上で、日常生活に直結するサービスや制度の仕組みをしっかり説明することが重要となる。
　医療保険制度もその一つで、日本と海外とでは患者の自己負担の有無や適用範囲などは大きく異なる。斎藤教授もドイツで生活し始めたころは、現地の医療保険の仕組みが分からず、苦労したという。
　妻子と３人暮らしの斎藤教授は、ドイツの医療保険に加入し、毎月１８万円（家族総額）の保険料を支払っている。ただし、歯科や特殊な治療例を除き、治療費は全額保険でカバー。通院時の支払い（自己負担）は生じない。重粒子線がん治療など最先端高度医療などに対しても適用されるという。
　「しっかりとした説明がなければ、外国人は通院すらためらうかもしれない。それは、気持ちの面からみても苦しいこと」と斎藤教授。「日本の医療保険制度を今すぐ変えることは難しい。それ以外で可能なことは、外国人研究者らに丁寧な説明をすること。行政だけでなく、近所の人たちも日本語で構わないから支えるような雰囲気をつくってほしい。そうしたサポート環境の有無も、研究者たちが生活する場を選ぶ上で一つの基準になると思う」と述べた。
　斎藤教授は今月、岩手、宮城、福島の３県で２週間にわたり小学校などを訪問し科学授業を展開。奥州市内では胆沢病院のほか、市少年少女発明クラブの児童や保護者らに対しても科学やＩＬＣに関する特別授業を実施した。

写真＝「日本と海外の医療保険制度の違いをしっかり説明することが重要」と説く斎藤武彦教授