北上山地が有力候補地とされている素粒子実験施設「国際リニアコライダー（ＩＬＣ）」の実現を目指している素粒子物理学者らの組織は、「国際推進チーム（ＩＤＴ＝International Development Team）」の活動を１年間延長する見直しを図った。ＩＤＴはＩＬＣ準備研究所（プレラボ）の設置に向けた事前準備を進めてきたが、文部科学省ＩＬＣ有識者会議はプレラボ設置を「時期尚早」と指摘。早ければ本年度中にもプレラボを設置する予定だったが、ＩＤＴの体制を維持したまま利害関係者の支持拡大を図る。
　今回の修正は、このほど開かれた国際将来加速器委員会（ＩＣＦＡ）で協議され、今月１０日付でＩＣＦＡが公式ホームページ（ＨＰ）で明らかにした。
　ＩＣＦＡは素粒子物理実験を行っている世界の主要加速器研究所の代表らで構成する国際組織で、一昨年８月にプレラボ設置を見据えてＩＤＴを立ち上げ。昨年６月にはプレラボ提案書を公表した。政府等の理解を得て、早ければ本年度中にもプレラボを開設し、ＩＬＣ建設への大きな弾みにする――という趣旨のシナリオを描いていた。
　しかし文科省の有識者会議は、研究意義は認めるものの、ＩＤＴが示した提案に基づくような形でのプレラボ設置は「時期尚早」と結論。ＩＬＣ計画のみならず、素粒子物理学や加速器科学全体の将来像、研究開発戦略を再構築する時期に来ていると指摘した。
　有識者会議の結論を受け、ＩＣＦＡは当初１年から１年半程度としていたＩＤＴの活動期間を延長。「研究機関や研究室間の国際的な連携をさらに強化し、日本におけるＩＬＣ実現に向けた幅広い支持拡大のため活動していく」とした。